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宅急便開始から40年(9064)ヤマトホールディングスの株価推移 [陸運業]

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ヤマトホールディングス 最近のニュース

ヤマトホールディングスは、
宅配便大手のヤマト運輸を傘下に持つ
持ち株会社です。

1976年1月にヤマト運輸(当時は大和運輸)が
「宅急便」の名称で宅配便サービスを開始しました。

それから間もなく40年になります。

宅配便は、国内宅配業者21社でサービスを提供していますが、
ヤマト運輸、佐川急便、JP、の上位3社で約9割のシェアを占める
寡占状態になっています。

宅急便は、クール宅急便やゴルフ宅急便など、
送る品物によって、送り方を選べたり、

受け取る時の時間を指定できるようになったり、
この40年で宅配便サービスが充実しています。


ヤマトホールディングスの株価に与える影響

ヤマト運輸の市場占有率は約5割です。

年間40億個ぐらいの荷物が宅配便で取り扱われているそうなので、
ヤマトだけでも20億個ぐらいの荷物を配達していることになります。

業界トップの影響力というのは、大きなものがあります。

40年の積み重ねも無視できない状況にあると思います。


ヤマトホールディングスの株価推移

9064Yamato(1Y)20150403.JPG
直近1年間の株価推移を見てみますと、
10月までは2100円前後でもみ合っていた株価が
急に上昇しはじめ、3000円手前でもみ合う状況です。


ヤマトホールディングス 今後の株価予想

ヤマト運輸はクロネコメール便サービスを廃止し、
4月から「宅配便コンパクト」と「ネコポス」を開始しました。

今まで、せどりでメール便を利用していた立場から言わせてもらえば、
送料アップとなるので、今後はJPのサービスを利用しようと考えています。

メール便廃止で、ヤマト運輸の
取り扱い高が減るのは間違いないと思います。

ただし、収益面は改善されることになりそうです。

昨年、メール便廃止のニュース以降、
株価は上昇しています。

多くの投資家は、メール便廃止が
短期的に収益に貢献すると考えた結果だと思います

長期的に考えても、運輸業界は
収益性を高めていく必要のある業種です。

ネット通販の拡大で、配送を支える宅配便業者が
厳しい状況になっています。

競争が激しいだけに、通販業者は送料無料などで
集客を図っていますが、
そのしわ寄せが宅配便業者にいっています。

取り扱い高が増える中、どのように収益を確保していくかが、
今後の課題となっていくことでしょう。

実際の現場で働く者の感想としては、
ヤマトも佐川も、
以前に比べて集荷の時間が早くなったんですよね。

急に荷物が増えても持っていってくれないし。

サービス品質はわかりませんが、
ドライバーさんの愛想が悪くなった感じがします。



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今までに投稿した関連する記事
 >> メール便廃止(9064)ヤマトホールディングスの株価推移
 >> メール便廃止の代替新サービスで実質値上げ(9064)ヤマトホールディングスの株価推移


NAVERまとめ
 >> ネット通販を支える宅配便が危ないらしい



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